電気工事士資格は、電気工事を行うためには絶対に必要な資格です。ほかに代替できる資格がないため、電気工事士の有資格者は様々な場面で重宝されます。

転職・再就職を考えたときに、この電気工事士資格を有効に活用して有利な条件で転職したいと考えるのは自然です。ただ、電気工事士の有資格者を求める企業は多いため、本当に優れた求人を見つけるのには苦労しているのではないでしょうか。

実は、電気工事士資格で有利に転職・再就職するには、知っておかなければならない考え方があります。企業の電気工事士有資格者を求める理由にはいくつかあるため、それを知らないで転職活動してもうまくいきません。

ここでは、電気工事士資格の有資格者が有利に転職を決めるために、「転職候補になる職種とその特徴」「それぞれの年収」について、詳しく説明します。

転職しやすい電気工事業界

電気工事士資格は、電気工事を行うためには必ず保有しておく必要がある資格です。これを業務独占資格といいます。

電気工事を事業として行っている会社は、電気工事会社です。したがって電気工事関連の会社が、転職先・再就職先として思い浮かべやすい例です。

例えば、下に示すビジョンズ株式会社が該当します。これは、転職サイトに掲載されていた求人票です。

この会社は、全国で住宅向け電気工事を行っている会社です。この求人では、神奈川・愛知・大阪・福岡の各営業所で希望勤務地を選びます。

求人票の中には、「電気工事士をお持ちの方は優遇します」と明記してあります。つまり、未経験・資格無しでの転職を前提としている求人です。すでに電気工事士資格を持っているなら、それを武器に有利な条件を引き出すこともできます。

このような状況なのは、電気工事会社が属する建設業界の人手不足が恒常化していることが理由として挙げられます。

例えば、一緒に働いたことのある電気工事会社の社長が、電気工事業界の若手人材について下記のように言っていたので紹介します。

以前は工業高校の卒業生が新卒でよく入社していたが、最近は電気工事会社に人気がない。30代はともかく、40代まで若手と呼ばれる状況になってきた。

現場の肌感覚だけでなく、経済産業省も危機感を持って分析しています。2015年以降、電気工事士の有資格者の需給は、必要数に対して供給が不足しています。また、今後も不足し続けると予測されています。

そのような状況で、ビジョンズ社は下図のように初年度の年収として450~700万円を提示しています。この提示年収は電気工事士としてはかなりの高額です。

もちろん全ての会社が高額年収を提示しているわけではありません。無料の求人誌に掲載されるような求人では、下の写真のように日雇いのような待遇しか提示しない会社もあります。

この求人だと、年収に換算して360~450万円です。求人媒体によって、年収に大きく差がつくことがわかります。

したがって、電気工事士として働くなら、適切な手段で求人を探さなければなりません。それにより、有利な条件で転職することが可能です。

電気工事士以外にも電気工事施工管理・設計・積算がある

建設業界では、電気工事士のほかに施工管理・設計・積算の職種が、電気工事士資格を活かしやすい職種です。

まず、施工管理について解説します。施工管理は、複数人で電気工事を行うときに、工事が円滑に進むよう指揮監督する仕事です。

あなたは、下の写真のような電気工事現場を見たことがあるでしょうか。バケット車の上で2人、電柱に1人が作業しています。

その作業をしている電柱の下で、下の写真のように作業を眺めている人を見かけたことがあるでしょうか? この人が施工管理職です。

施工管理職は、自分で手を動かして工事をすることが仕事ではありません。あくまで、作業員に工事を「させる」ことが仕事です。

そうなると電気工事士資格は必要ないように思えます。実際、電気工事施工管理は無資格でもできます。しかし、以下の2点において電気工事士資格が有益です。

  1. 作業員の補助作業として電気工事を行うことがあるので、電気工事士資格が必要。
  2. 電気工事施工管理技士資格を取得するのに、電気工事士資格を保有していると実務経験期間短縮要件になる。

1については、大手サブコンで長く施工管理職として働いてきた知人に聞きました。施工管理職が主たる作業員になることはないものの、仮設電源配線をしたり、主たる作業員と一緒に施工したりしていたということです。

2については、下図のように電気工事施工管理技士資格を取得するのに有利になります。電気工事施工管理技士試験を受験するのに、電気工事士資格を持っていると必要な実務経験年数が大幅に短縮されるからです。

なお、電気工事施工管理技士資格は、一定規模以上の工事で有資格者が必要となる資格です。プラントなどの大きな設備を施工する会社などで、資格者を求めることが多いです。

この施工管理の例として、下に株式会社トンボ電工の求人を紹介します。とんぼ電工社は、神奈川県を中心として電気工事の施工管理業務を行っている会社です。

この求人には、応募条件として電気工事士の実務経験が記載されています。電気工事士資格について記載ありませんが、「電気工事士資格の有資格者」を募集していることと同じと考えて良いです。なぜなら、電気工事士としての実務経験は、電気工事士資格を持っていないと積むことができないからです。

施工管理職の求人は、とんぼ電工社のような求人を探していくと良いです。

次に、設計・積算の職種について説明します。設計・積算とは、電気工事の設計図を描いて、工事費を算出する仕事です。

電気工事は、基本的にオーダーメイドです。お客様の要望があってから、設計図を描いて、材料・労務を拾い上げて、一から作り上げます。

この方法は、国土交通省が指針として算出方法を示しています。オーダーメイドだから電気工事会社の担当者の感覚で金額を決められるのではなく、ある程度根拠が必要なのです。

その手順では、まず設計図を描きます。下の写真のような図面は、電気工事士として施工するときに見たことがあると思います。

引用:拾って覚える!実践電気工事積算入門(オーム社)より

図面が完成したら、図面から材料数量を拾い上げます。そして、その材料を敷設・設置するための労務費を歩掛という方法を使って計算します。

これによって直接工事費が計算されます。客先に見積もりとして提出する工事費は、直接工事費にさまざまな要素を付け加えます。工事費の構成要素は下の図のとおりで、それぞれの費用・価格を計算するのが積算業務です。

設計積算の仕事自体には、電気工事士資格は必要ありません。ただ、現実の施工をイメージできないと設計図を描き、適切な労務費を算出することは困難です。

私は以前、設計積算の仕事をしていたことがあります。そのときは、現場経験が短く未熟だったので、でき上がった設計書・積算書を上長に持って行っては叱られていました。実施工から離れすぎていて、赤字になるということでした。

このような理由があり、設計・積算の職種募集には電気工事士としての経験が強みとしてアピールできます

例えば、下に示すのは株式会社雙(そう)設備研究所の求人です。雙設備研究所は、東京の事業所で関東圏の電気設備設計を請け負っている会社です。この求人では、電気工事士資格者を歓迎としています。

設計積算の求人は、これに類似した求人を探していきます。

似た業務内容の電気通信工事会社も対象になる

同じ建設業であれば、電気通信工事会社も電気工事士の有資格者が歓迎されることが多いです。電気通信工事とは、下の写真のような屋内通信配線を施工したり、屋外の有線・無線通信設備を敷設・設置したりする仕事です。

電気通信設備の動力源は、当然のことながら電力です。電気通信設備を設置するときには、電源を用意しなければ使えません。

そこで、電気通信工事会社がワンストップで工事を受注するために、電気工事士資格取得を促したり、電気工事士資格がある人を積極採用したりしています

一緒に仕事をしたことのある電気通信工事会社の作業責任者は、電気工事士資格について下記のように教えてくれました。

電気通信設備の施工は、電圧が低いので死ぬことはまずない。しかし、電源の工事では、100V以上を扱い感電死の危険がある。

そういった意味でも、電気工事士資格を持って、電源工事の怖さを知った人が入社してくると重宝する。

実際の求人では、下図の株式会社クローバーが電気工事士資格を活かせる経験・スキルとして明記しています。クローバー社は、主に大阪府で施設の電気通信工事(携帯回線・Wi-Fi回線など)を施工している会社です。

このような電気通信工事会社でも、電気工事士資格は役に立つ資格です。

ほかの業種なら違った待遇改善で有利になる

ここまで紹介した求人は、建設業の会社の求人でした。建設業の特徴として、「給料は、全産業平均より少し高い」「休みが少ない」といった特徴があります。このような面で待遇改善を求めるなら、他業種の求人を探す必要があります

では、電気工事士資格が採用試験の際に有利な資格として活かせる職種・業種はどのようなものがあるのでしょうか。電気工事資格が有利な職種として、「ユーザー企業の保全職」「ビルメンテナンス職」「フィールドエンジニア職」の3つがあります。以下、順に説明します。

ユーザー企業の保全職

まず、ユーザー企業の保全職について説明します。この場合の「ユーザー」とは、「電気工事のユーザー」を指します。

つまり、製造業の工場保全・プラントエンジニアリングのほかありとあらゆる業種が対象になります。ただし、社内に保全部門を持っているかどうかは企業によりさまざまです。

この保全職は、電気工事を主に行う職種ではありません。普段は、事業所・事業エリアにある電気設備の点検・検査・管理を行います。また、故障時などに応急対応をしたり、定期修繕工事の対応などを行ったりします。

普段の定例作業で、電気工事を行うことは少ないです。しかし、下の写真のようなモーター(電動機)が故障して、予備機に取り替えるような応急復旧作業をするとき、電気工事士資格が必要な場合があります

また、大規模な工事は外部の電気工事会社に発注することが多いです。そのようなとき、工事費や施工方法の妥当性を判断するには、実際の施工経験があると重宝されます

したがって、転職で有利に採用されようとするなら、「電気工事ができます」というアピールではなく、「電気工事の経験をもとに、他者を指導監督できます」というアピールをすると良いです。

私が以前勤めていた鉄道会社で保全職として働いていたときには、電気工事士資格が必要な電気工事はほとんどありませんでした。

しかし、電気工事会社から転職してきた人がいて、その人は電工経験を活かして工事監督や工事設計を精力的にこなしていました。転職してきた当初は仕事のやり方の違いに戸惑っていたようですが、慣れたあとは新人を指導する立場で、プロパー社員より重宝されていました。

このような保全職の求人は、下に示すような求人があります。これは、長野県で事業を行っている株式会社アズミ村田製作所の求人です。アズミ村田製作所は、株式会社村田製作所の事業子会社です。ノイズ除去フィルターや積層パワーインダクターを製造しています。

求人票には、第二種電気工事士資格保有が歓迎条件として記載されています。生産設備の事後保全・予防保全が主たる業務であるとも謳われおり、特に事後保全の応急対応では電気工事士としての腕の見せ所です。

ユーザー企業の待遇は、それぞれの企業によりまちまちです。製造業であれば、休みは工場カレンダーによります。アズミ村田製作所の場合は、年間休日122日で三交替勤務です。

給料も業種により大きく違います。のちほど詳しく説明します。

なお、ユーザー企業の保全職は、求人数が多いので優れた求人を選びやすいです。転職サイトによって扱っている企業が違うため、複数の転職サイトを使うなどの工夫をすれば、より有利な条件で転職できる可能性が高まります。

ビルメンテナンスでは必須資格の一つ

次に説明するのは、ビルメンテナンス職です。ビルメンテナンスとは、オフィスビルや商業施設などに常駐して、設備の管理・警備・清掃を行う職種です。

商業ビルで、下の写真のような防災センターを見たことがあるかもしれません。ビルメンテナンスは、このような防災センターやバックオフィスに常駐して仕事をします。

電気工事士資格を持っていれば、技術職として設備管理を担当することが多いです。設備管理の仕事は、基本的にはユーザー企業の保全職と同じで、電気設備の点検・検査・管理と緊急時の対応です。

工場などの大型設備の管理と違って、商業ビル・大型商業施設などで使われる設備の特徴は、社外の一般ユーザーが使う設備が多いということです。電灯・灯具・コンセント・給排水設備・空調設備などが対象です。そして、これらはよく壊れます。

私は駅の電気設備保全を行っていたことがあります。駅の居住スペースの電気設備は、ビルメンテナンスで扱うものとほとんど同じです。そこでは、なぜか「コンセント」「照明のスイッチ」の類がよく壊れていました。

コンセント・照明スイッチの取替は、電気工事士資格が必要なものがあります。そして、故障頻度が高いために電気工事士資格は必須ともいえます。

ビルメンテナンスで必要な資格として、ビルメン4点セットと呼ばれる資格があります。「第二種電気工事士資格」「2級ボイラー技士資格」「危険物取扱者乙種4類資格」「第三種冷凍機械責任者資格」の4つです。この中で、最も重宝されるのが電気工事士資格です

したがって、ビルメンテナンス職に転職を考えるなら、電気工事士資格を持っていることがアピールポイントになります

ビルメンテナンス職の求人は、比較的数多く出ています。例えば下に示すのは、JR東海のグループ会社で駅直結の商業ビルの管理を行っているジェイアール東海総合ビルメンテナンス株式会社の求人です。この求人は、愛知県名古屋市のJRセントラルタワーズで働く人材を求めています。

そして対象となる方の欄には、活かせる資格として電気工事士資格がはっきりと記載されています。

ビルメンテナンス職の特徴は、「シフト制で残業が少ない」「広く浅く知識が必要」「休みはきっちり取れる」「給与水準が低い」などです。納期・工期に追われることが少ないので、落ち着いて働くには適している職種です。

ビルメンテナンス職の求人は、このような特徴を理解して、類似の求人を探していきます。

フィールドエンジニアなら客先工事で役立つ

最後に紹介するのは、フィールドエンジニアの求人です。この仕事は、客先に出向いて自社製品の新規取り付け・老朽取替・メンテナンスなどを行う仕事です。

下の写真は、駅前に設置されたエスカレーターのメンテナンスを実施している様子を写したものです。橙色の丸で囲った部分に作業員が見えます。この作業員のように、製品が設置されている場所に出向いて仕事をするのがフィールドエンジニアです。

フィールドエンジニアも、電気工事を主に行う職種ではありません。しかし、客先で機器への電気配線をつなぎ込むには電気工事士資格が必要なことがあります。また機内配線で、電気工事と類似する配線・接続があれば、電気工事士としての経験を活かせます

このフィールドエンジニアの求人例は、下に示すオムロンフィールドエンジニアリング近畿株式会社の求人が該当します。オムロンフィールドエンジニアリング近畿社は、近畿圏で自動改札機や銀行ATMのメンテナンスを行っています。この求人で採用されると、京都または大阪の事業所で働くことになります。

この求人では、第二種電気工事士資格が活かせる資格として明記されています。また、求人のほかの箇所には、手当支給の対象資格として電気工事士資格が記載されています。

つまり、会社として電気工事士の有資格者を大切にしていることがわかります。電気工事士資格を持っていれば、先方企業から歓迎されます。

このようなフィールドエンジニアの特徴は、「お客様と直に接する」「客先都合の勤務時間になりやすい」などがあります。

ここまでで紹介したほかの職種は、お客様と直接やり取りすることは少ない職種でした。しかし、フィールドエンジニアは場合によると一人で客先に出向き、お客様とのやり取りも全て行う必要があります。

そのため、電気工事の技術以上に、お客様と適切なコミュニケーションが取れることが大切です。人と接することが好きなら、選択肢にしてもよい職種です。

給与・年収は業種で変わる

以上紹介してきた職種の年収について、求人の提示年収を引き合いに出しながら解説します。

電気工事士として働くビジョンズ社の提示年収は450~700万円でした。同様に、施工管理職を募集しているとんぼ電工社の提示年収は、下図の通り350~750万円です。

そのほかの企業について、同じように求人票から提示年収を抜粋してまとめたものが下表です。

会社名 提示年収[万円] 業種 職種
ビジョンズ(株) 450~700 建設業(設備工事) 電工
とんぼ電工(株) 350~750 建設業(設備工事) 施工管理
(株)雙設備研究所 (29歳で)380 技術サービス(その他) 設計・積算
(株)クローバー (29歳で)540 建設業(設備工事) 電気通信技術員
(株)アズミ村田製作所 310~400 製造業(電子部品) 保全
ジェイアール東海総合ビルメンテナンス(株) 約300
(求人は月給表示、求人の情報から16.6ヶ月分として年収換算)
その他事業サービス業 設備管理
オムロンフィールドエンジニアリング近畿(株) (28歳で)330 その他事業サービス業 フィールドエンジニア

このように、電気工事士資格が有利に活用できる職種は、業種により提示年収がさまざまです。そこで、おおよその傾向を知るために参考となる資料を見ると良いです。

それは、厚生労働省が毎年発表している賃金構造基本統計調査です。下に、電気工事士資格が有利に働く業種の平均年収をグラフ化したものを示します。なおグラフ中、青色は製造業、緑色は非製造業です。

引用 : 令和元年賃金構造基本統計調査(厚生労働省)をグラフ化

このグラフによると、最も平均年収の高い航空運輸業と最も平均年収の低い繊維製造業で2倍以上の差があります。提示年収が高くても、そのあとの年収が伸び悩むこともあります。また、提示年収が低くても毎年必ず昇給があって、50代の年収が高いこともあります。

平均年収は、業種により傾向が分かれるので、提示を受けた年収が妥当かどうかを、このような公的なデータを利用して判断すると良いです。そうすることで年収面での失敗を防ぐことができます。

まとめ

ここまで電気工事士資格で有利に転職できる方法について解説してきました。

電気工事士資格が有利に働く職種は、建設業だと「電工」「施工管理」「設計・積算」「電気通信技術員」があります。これらの職種は、電気工事に直接関連する職種なので、電気工事士資格を活かして仕事をするには向いています。

建設業以外では、「ユーザー企業の保全職」「ビルメンテナンス」「フィールドエンジニア」があります。建設業とは違った条件で仕事をすることになるので、待遇も様々です。

ただしこれらの建設業以外の業種では、電気工事を主たる業務で行うわけではありません。電気工事士資格を保有していることが直接有利に働くのではなく、資格に伴う経験・スキルが評価されます。したがって、電気工事の経験・スキルを中心にアピールしなければなりません。

これらの職種の年収は、業種により大きく左右されます。あなたが気に入った求人を見つけたときに、提示された年収を信頼のおける政府統計などのデータと見比べることで失敗を防ぐことが可能です。

このような手順を踏み、適切なアピールをすることで電気工事士資格を持って有利に転職しやすくなります。

技術者が転職するとき、多くの人が転職サイトを利用します。これは、それだけ良い条件で転職できるからです。

企業への履歴書・職務経歴書の送付やアポ取り、年収交渉など、面倒な仕事は全て転職エージェントが代行してくれます。これらを自分だけで行うのは現実的ではないですが、転職エージェントであればプロがしてくれます。

しかし、転職サイトは「対象地域」「対象年齢」「得意な分野(技術全般、製造業の技術・工場など)」で違いがあります。転職を成功させるには、これらの特徴を理解した上で進めなければいけません。

以下では、それぞれの転職サイトについて詳述しています。これらを理解することで、転職での失敗を防ぐことができます。