電気工事の会社に転職を考えたとき、有利な条件で転職を成功させる資格はあるのでしょうか。
電気工事に携わるためには必要な資格があり、それらの資格を持っていれば採用されやすかったり、給与面で多少のプラスがあったりはします。しかし、将来取得することを前提に、資格所持していなくても採用する求人はたくさんあります。
こういう会社では、資格を持っていることは多少有利に働くだけです。この場合、資格を取得してから転職するのではなく、転職してから資格を取った方が有利です。
また、資格取得に関して補助をしている会社も多いです。補助とは具体的に、受験料の補助や、資格取得一時金の支給などです。これらは入社してないと受け取ることはできないので、この点でも入社後の資格取得が有利です。
今回は電気工事の会社に転職するときに、資格がどのように生きてくるか、どのように資格取得すべきかを解説します。
もくじ
資格の詳細と生かせる場面
では、電気工事に携わるにはどのような資格が必要なのでしょうか。以下、順に解説していきます。
電気工事士資格
まず、電気工事士資格です。電気工事士資格は、電気工事を安全に施工し、危険のない設備を作るために、経済産業省が認定する国家資格です。電気工事業を営んでいる会社には、この資格者が絶対に必要です。
電気工事士資格には、第1種電気工事士と第2種電気工事士があります。
第1種電気工事士は「自家用電気工作物のうち、最大電力500kW未満の需要設備の電気工事」「一般用電気工作物の電気工事」に従事することができます。第2種電気工事士は「一般用電気工作物の電気工事」に従事することができます。下の図に、電気工作物と、それぞれの資格で従事できる範囲を示します。
簡単に整理すると、一般家庭の屋内配線やエアコンの取り付けなどを行っている会社では、第2種電気工事士資格が必要です。一方、大きな工場などで何百本もケーブルを引くような工事を請け負う会社では第1種電気工事士資格が必要です。
電気通信の工事担任者資格
次に、電気通信の工事担任者資格を解説します。
工事担任者資格は、経済産業省が認定する国家資格です。工事担任者資格には、アナログ回線の工事に必要なAI1種～3種と、デジタル回線の工事に必要なDD1種～3種があります。また、アナログ回線とデジタル回線の両方を扱える総合種もあります。
下の写真は、通信機器を収めた機器室の様子です。
工事担任者は、このような機器室で配線を行ったり、盤内の接続をしたりする工事や作業で活躍します。
また、工事担任者資格は電気工事に必要なものではなく、電気通信工事に必要な資格です。電気工事を行っている会社の中には、電気通信工事も営んでいる会社があります。反対に、電気通信工事を主としていて、電気工事もやるという会社もあります。そういった会社に転職を考えるときに、工事担任者資格は重宝されます。
電気工事は労働災害でけがをしたり、死亡したりする作業がかなりあります。また、施工が未熟だと、異常発熱で機器を劣化させたり、火災を起こしたりすることもあります。一方、電気通信工事では、電気工事ほどに労働災害の危険性や品質不良での災害の可能性は高くありません。
そのため両方の資格を取得しなければならないとき、先に電気工事士資格が求められることが多いです。
普通自動車第一種運転免許
これは、いわゆる普通自動車免許です。
自動車を運転することは、地方だけの話で都市圏だと関係ないように思えます。しかし、電気工事会社では工具や機材を持って移動することが多く、公共交通機関はあまり使いません。
また、都市圏にある会社でも郊外の交通の便が悪いところへ仕事をしに行くこともあり、そこへは自動車を運転して向かうことになります。普通自動車免許は、仕事をする上で必須といえます。
そのほかの資格
そのほか電気工事に生かせる資格は、電気工事施工管理技士があります。しかし取得に実務経験が必要ですので、取得してから転職するという性格の資格ではありません。
したがって、電気工事施工管理技士の資格を取得するためには、先に電気工事会社に転職する必要があります。
資格以外に身につけておくべきスキル
このような資格を持つことは、ある一定の技術水準を第三者に認定してもらうものです。求人を出す側は、端的にどのくらいの技術力を持っているかを測る基準になります。
しかし、この資格という物差しだけでは推しはかれない重要なスキルがあります。以下に示すこれらのスキルは、求人を出す方も当然のこととして求人情報に書いていないこともあります。
電気工事の世界で生きていこうと思ったら必須ですので、今身に付けていない人は、仕事の中で苦労しつつ習得せざるを得ないということを覚悟してください。
・大きな工事をするならコミュニケーション能力は必須
まず、大きな工事を動かすときは、コミュニケーションが重要になります。例えば、一人で10の仕事ができていたとしても、10人で100はできません。70～80くらいしかできません。100人になると、50～60になります。もっと悪くなることもあります。
では仕事ができていない分の残りは何に使われるかというと、ほかの作業員に仕事を依頼している意思伝達の時間や、ほかの作業が終わらないと自分の作業ができないので手待ち時間です。コミュニケーションがうまく取れていると、これらに費やす時間やコストが少なくなり、結果として成果が大きくなります。
以下に、求人情報にどのように記載されているかを実際の例で示します。
この求人は、住宅の電気工事を請け負う会社です。住宅を新たに建設する場合は、大工と調整しながら進める必要があります。したがって、このような記載でコミュニケーション能力が必須であることを示しています。
私が転職活動をしていたときに、このコミュニケーション能力を強く求められたことがあります。求人情報にも「謙虚な気持ちで職人（電工）さんに接すればコミュニケーションも取れて～」というような記載があり、さらに面接でも言われました。
この会社は、たくさんの電工をまとめて工事を動かす立場で仕事をします。この地域の電工は、昔から腕は良いけど気難しくて有名でした。つまり、この会社の社員は気難しい電工の人たちに気持ちよく仕事をしてもらって、全体の調和を取り一つの仕事をやり遂げる必要があるのです。
・施工管理をするのにパソコンを使いこなせることは重要
そのほか、パソコンを使いこなすのは必須能力です。
私が新卒で鉄道会社に入社した2004年頃はまだ手書きの資料を見かけることもありました。しかし、現在ではほぼすべての資料はパソコンで作成されています。
電工に指示する資料作成はMS-Word、原価管理や工程管理にはMS-Excel、多人数に教育する場合はMS-PowerPointがデファクトスタンダードになっています。また、発注先との資料のやり取りは、FAXではなくE-Mailが中心です。
現場の設計図もCADで描かれるものばかりになりました。建築土木はJW-CADで描くことが慣例で、電気工事はAUTO-CADで描かれることが多いです。
電気工事は建築土木工事が終わったあとに施工するので、JW-CADに描き足すことや、JW-CADをAUTO-CADの形式に変更して使うことが多いです。両方のCADの知識が必要なことが少なからずあります。もはやパソコンを使うことが苦手では、仕事にならない状況ができてしまっています。
反対にこれらのソフトウエアに精通していれば、他人が1時間かかるところを10分で終わらせることも可能です。その分、ほかの重要な作業に時間を使えるので、結果として施工管理の質は上がります。
転職サイトで示される電気工事会社で必要な資格・歓迎される資格の実例
ここまでで述べた資格やスキルは、同時にすべて必要になることはありません。求人にどのように書かれるか、転職サイトの実例を見ながら説明します。
・一般住宅や小規模事業所の電気工事と資格
まずは、一般住宅や小規模事業所で電気工事をする会社について述べます。下の写真は、小規模オフィスの電気工事の現場です。
すでにあった事務所をいったん撤去して、再度新たに事務所として工事をしています。天井まではがしているので、電線がたくさんぶら下がっています。完全な新設と違ってリプレイスやリニューアルでは、写真のように散らかった環境で作業することはよくあります。
こういった現場で施工する会社の求人例が、下図です。
図のように、歓迎する資格に「電気工事士」があります。電気通信工事が主体の会社なので、工事担任者が先に描かれていますが、電気工事士も求められています。
ただし、「歓迎する資格」の欄に記載がありますので、無資格でも問題ありません。経験を買われて合格することもあります。
電気工事士の資格は、実際に手を動かして仕事をしている方が取得しやすい資格です。入社したあとには、電気工事士の資格を取得することになります。
・工場や大規模事業所の電気工事と資格
次に、工場や大規模事業所の電気工事の例を見ていきます。下の写真は、工場に特別高圧送電線から受電している設備です。
工場などでは、大きな電圧で受電し、自社の設備で使いやすい電圧に下げることが多いです。これらの設備を維持していくための保守工事や、老朽取り換えの更新工事を行うには、家庭向けの電気工事とは違った技術が必要になります。
下の写真は、工場などの電気配線の例です。
工場などでは、電気配線は写真のようなケーブルラックで配線されることが多いです。これも家庭用と違って、何百mもあるケーブルを何十、何百も布設することになります。
このような電気工事を行う会社の求人例を、以下の図に示します。
この例の場合、第1種電気工事士と1級電気工事施工管理技士のどちらかを持っていれば良いということになります。
扱う電圧が大きいため、第1種電気工事士が必須となっています。また、第1種電気工事士資格を持っていない場合は、1級電気工事施工管理技士が必須です。
これは、工場などの大きい施設だと発注金額も大規模になり、その工事に従事する作業員も多くなるため、請け負う会社に電気施工管理技士が必要になるからです。
なお、どちらも資格も仕事には必要なので、ゆくゆくは持っていない方の資格は取得することになります。
いつ資格を取得すべきか
このような資格やスキルはいつ身に付けるべきでしょうか。
第2種電気工事士や電気通信の工事担任者は、受験するのに条件はありません。試験日が近いようなら受験申込することは問題ありません。普通自動車免許は、自動車学校や合宿へ通うのも問題ないです。しかしその場合でも、転職の活動と並行して資格取得を進めるべきです。
転職サイトなどに掲載される求人情報は、長期間にわたって掲載され続けるかどうかはわかりません。資格試験の受験には、申し込みから試験結果がわかるまで、3か月以上かかります。普通自動車免許も、1か月以上かかります。その間、求人が出続けている保証はどこにもないのです。
気になる求人があるなら、資格必須となっていたとしても、応募してみると良いです。「自動車学校に通っている」「資格はないけれども、次の試験に申し込み済みで受かる自信がある」などと転職サイトのエージェントを通して伝えると受験できることがあります。
私が転職活動していたときは、条件に満たない求人でも転職サイトのエージェントを通してアピールすることで、面接までこぎつけたことは何度もあります。
転職サイトのエージェントは、親身になって会社との間を取り持ってくれます。どうしても受けたい会社があるなら、その強い思いをエージェントにぶつけると良い結果を生むことが多いです。
実務経験が必要な資格を必須としている会社を希望するとき
一方、第1種電気工事士や電気施工管理技士の資格保持が必須の会社を受ける場合は、どのように資格取得を考えれば良いでしょうか。
この場合も、まず転職活動でその会社を受けてみることが先です。上の場合と同じように、転職サイトのエージェントを通じて熱意を伝えることになります。
ただし、受験資格がないので資格試験を受けることはできません。したがって、「これまでの仕事が施工管理に密接にかかわっており、即戦力で働くことができる」「第2種電気工事にはすでに申し込んだ。第1種電気工事士も最短で取得する。」などとアピールすることになります。
下の図は、1級電気工事施工管理技士を取得するまでを図で示したものです。
大卒で指定の単位を取得していると、最短で3年で取得することができます。高卒や大卒で指定の単位を取得していない場合は、10年以上の実務経験が必要です。しかし、電気工事士を取得することで5年強まで短縮することが可能です。
資格なしで面接までこぎつけた場合は、このことを頭に入れて最短で取得することをアピールすると良いです。
コミュニケーション能力やパソコンのスキルについて
最後に、コミュニケーション能力やパソコンのスキルの取得方法について説明します。
これらは、資格として成立していないか、あったとしても一般的すぎて電気工事会社で役に立つかわからない資格しかありません。したがって、転職のときに資格でアピールすることは現実的ではありません。
そこでこれらについては、入社してから実態に合ったスキルとして磨くことが重要です。面接でコミュニケーション能力やパソコンスキルについて聞かれることはあります。しかし、その場で試されることはないため、「十分に能力・スキルは供えている」と答えれば良いです。
もちろん、入社したあと実践で使いこなすことが求められます。実践の段階になって、ミスマッチを嘆かないように必要なスキルを認識しておいてください。
まとめ
このように電気工事会社に転職を考えるとき、資格を取ってから転職することが必ず有利になると限りません。むしろ、転職の機会を逃さないためには、希望する求人を見つけたときにすぐに申し込むことが重要です。
また、資格保持を必須としていない求人も多いです。必須としている場合でも、経験次第では資格を持っていなくても受験することは可能です。
資格取得に時間を割いている間に、魅力的な求人はなくなってしまうことも多いので、まずは転職サイトなどを通して受験してみると良いです。この方法により、希望する会社を受けるチャンスが増え、結果として望んだ結果につながることが増えます。
そのほか、資格の保持を求められることがある「第1種電気工事士」「1級施工管理技士」は、実務経験がないと取得できません。そのため、まず電気工事会社に転職してから取得を目指すことになります。
その場合は、資格取得短縮の流れを把握したうえで、電気工事会社に転職すると良いです。
技術者が転職するとき、多くの人が転職サイトを利用します。これは、それだけ良い条件で転職できるからです。
企業への履歴書・職務経歴書の送付やアポ取り、年収交渉など、面倒な仕事は全て転職エージェントが代行してくれます。これらを自分だけで行うのは現実的ではないですが、転職エージェントであればプロがしてくれます。
しかし、転職サイトは「対象地域」「対象年齢」「得意な分野（技術全般、製造業の技術・工場など）」で違いがあります。転職を成功させるには、これらの特徴を理解した上で進めなければいけません。
以下では、それぞれの転職サイトについて詳述しています。これらを理解することで、転職での失敗を防ぐことができます。
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